クロスに雨染み、火災保険で修理できる?

クロスに雨染み、火災保険で修理できる?

雨漏りの修理は、想像している以上に費用がかさむものです。しかし、この雨漏りの修理が保険で賄えるかもしれないことをご存知でしょうか。実は、「住まいの保険」ともいわれる火災保険を活用すれば、無料で雨漏りの修理ができるかもしれません。

火災保険で雨漏りの修理が賄えると、家計にとっては大助かりですが、そもそもどのようにして火災保険を申請すれば良いのでしょうか。火災保険は住居そのものである「建物」とその中にある家具や家電などの「家財」の被害を補償する保險なのですが、火災だけでなく落雷・強風・大雨などの自然災害や盗難なども対象にできる保険です。そのため、条件さえ満たせば、雨漏りも火災保険の補償の対象になりうるのです。

雨染みは原因追求が大事

雨漏りは、知らないところでどんどん住居の中を荒らしてしまいます。
雨漏りにより住居の内部に水がしみこんでいくと、湿気と水分により基礎に使用されている木造部分が腐食していきます。
腐食した木材を大好物にしているのは、シロアリ。そのシロアリが、腐食して弱っている木材を食い散らかしてしまうため、いつの間にか劣化してしまいます。この状態を放置しておくと、莫大な費用をかけて大掛かりな修理をすることになります。
また、高温多湿の日本では、雨漏りによって湿気がさらに高くなってしまうとカビの発生リスクがあります。カビが発生すると、建物はもちろん住居者の健康・精神にもダメージを与えてしまいます。カビを原因とする病気には、アレルギー疾患や感染症など、しっかりとした治療・対策が必要なものも多いので、注意が必要です。

可能性を考えて、雨染み雨漏りが起こるのは屋根だけではない

雨漏りが起こると、屋根に被害が出ているのではと考えがちです。もちろん、屋根のトラブルによる雨漏りもありますが、最近は素材が改良されて雨漏りのリスクは低くなりました。そのため、そのほかの箇所から雨漏りをしている可能性もあります。

では、雨漏りが起こる原因にはどのようなものがあるのでしょうか。主な原因は以下の5つです。

 

・屋根の素材の割れた部分から起こる

・ベランダの防水塗膜のひび割れ部分から起こる

・サッシ枠と外壁防水シートの隙間から起こる

・給排水管の不良から起こる

・天窓から起こる

 

建材の改良や施工技術の進歩により雨漏りは少なくなってはいるのですが、通常の窓よりも屋根部分が窓になっている天窓は雨漏りが起こりやすいです。

 

このような雨漏りは、初期段階で発見して修理しなければ大変なことになってしまう可能性があります。そのため、定期的にプロにより雨漏り調査を依頼することをおすすめします。雨漏り以外のトラブルの発見にもつながるので、どのような修理が発生しても費用を安く抑えられる可能性があります。

 

雨染みの調査方法

それでは、雨漏りの調査はどのように行うのでしょうか。一般的な調査方法は、以下の4つです。雨漏りの調査に慣れている業者であれば、状況を見てどの調査方法が最適かを判断して提案してくれるはずです。

・目視調査

この調査は、文字通り目で観察する調査です。雨漏りしている箇所を推測し、屋根に登ったり天井裏を覗いたりして、雨水が浸入した形跡を目でチェックします。

・散水調査

これは、雨漏りの原因と考えられる箇所に実際に水をかけてみて、雨漏りがするかどうかをチェックする方法です。目視調査よりも大掛かりになりますので、費用・時間がかかってしまいますが、雨漏りの原因を突き止めたい場合に有効な方法です。

・発光液調査

散水調査と似ていますが、専用の検査液に発光塗料を混ぜて、雨漏りをしている可能性が高い箇所に流し込む方法です。屋根裏から紫外線を当ててみると、検査液が侵入した経路が発光するので、どこから雨漏りが起こっているのかが特定できます。発光液調査は、複数の箇所で雨漏りが起こっている可能性がある場合に利用される方法です。

・赤外線サーモグラフィー調査

屋根以外の原因で起こっている雨漏りに対して有効なのが赤外線サーモグラフィー調査です。高感度赤外線カメラで撮影して検査するのですが、建物内部に雨水が浸入していることはわかっているのに、断熱材が水を吸い込んでしまっていることが推測される場合、この調査を行えば温度変化によりすぐに判断が可能です。雨漏り箇所がサッシのような壁際の場合は、特にこの方法だと経路が発見しやすくなります。

 

火災保険では雨漏りの経緯が重要になる

雨漏りの修理を火災保険で賄おうとする場合は、雨漏りの原因究明が大きなポイントとなります。では、雨漏りの修理を火災保険で賄うためにはどのような条件が必要なのでしょうか。

すべての工事が対象になるわけではありません。あくまで、「自然災害によって被害を受けたと考えられる場合」という条件がつくのです。台風や落雷などの自然災害が直接的原因となって雨漏りが起きた場合は、火災保険を活用した修理が可能です。しかし、経年劣化により雨漏りが生じたと判断されてしまうと、火災保険は適用されません。

この原因究明がうまくいかず、経年劣化によるものと保険会社に判断されてしまうと、火災保険の補償範囲外となり保険金がおりません。そのため、火災保険の活用に精通していて、雨漏り調査に慣れている業者と相談しながら申請書類を作成することが大切です。業者選びに迷った時は、損害リサーチドゥ!の活用をおすすめします。